近年、自然災害が頻発する日本において、情報収集や連絡手段として欠かせない存在となっているインターネット。災害時において通信環境が不安定になる可能性があるからこそ、平時からの準備や知識が重要です。この記事では、ソニーネットワークコミュニケーションズの取材協力の元、令和時代のネット防災に関する豆知識や雑学を紹介します。
災害時に通信制限されたらどうする？
大規模災害が発生すると、多くの人々が同時に通信を行うため、回線が混雑し、電話やインターネットがつながりにくくなることがあります。このような状況下では、緊急の救助要請や重要な連絡が滞る可能性も。そのため、自身や家族の安全が確保された後は、少なくとも6時間ほどは、不要不急の通信を控えることが推奨されています。これにより、救命活動や公的機関の情報発信が円滑に行われる環境を支えることができます。
フリーWi-Fiの活用と注意点
災害時では、携帯電話の基地局が被災し、モバイル通信が利用できなくなることが想定されます。その際、主要な通信事業者が共同で提供するフリーWi-Fi「00000JAPAN」が無料開放され、パスワードなしで誰でも利用可能となります。また、コンビニエンスストアやカフェ、駅などでも公衆無線LANが提供されていることが多いため、日頃からこれらの場所を把握しておくと安心だといえるでしょう。ただし、これらのフリーWi-Fiは暗号化されていない場合が多く、セキュリティ面でのリスクが伴うことも忘れてはいけないポイント。そのため、銀行取引やネットショッピングなど、個人情報を扱う操作は避けるべきです。
スマートフォンのバッテリー対策
スマートフォンが主要な情報源となるため、バッテリーの確保が重要となる災害時。普段からモバイルバッテリーを携帯する習慣をつけるとともに、画面照度を抑えるなどバッテリー消費を抑える設定を行っておきましょう。また、停電時には充電手段が限られるため、ソーラーパネル付きの充電器や長期間保存可能な乾電池式の充電器を備えておくと安心です。さらに、車を所有している場合、カーインバーターを利用して車内で充電する方法も検討できます。
災害用伝言サービスの活用
災害時には、電話回線が混雑し、通話が困難になることがあります。その際、各携帯キャリアが提供する「災害用伝言ダイヤル（171）」や「災害用伝言板サービス」を活用することで、安否情報を音声やテキストで登録・確認することができます。また、LINEなどのインターネット回線を利用した音声通話アプリも有効ですが、これらも回線の混雑状況により利用が制限される可能性があるため、複数の手段を用意しておくことが重要です。
衛星通信の可能性は？
大規模な災害時には、地上の通信インフラが被害を受け、広範囲で通信が遮断されることがあります。そのような状況下で、衛星通信は有効な手段となります。近年では、個人でも利用可能な衛星通信端末が登場しており、これらを活用することで、地上のインフラに依存しない通信手段を確保することが可能です。ただし、端末の導入コストや利用料金が高額である場合が多いため、必要性や予算に応じて検討することが求められます。
デマ情報やフェイクニュースに注意
災害時には、SNSやインターネット上で誤った情報やデマが拡散されることがあります。これらの情報に惑わされないためにも、信頼できる公的機関の発信する情報を確認する習慣をつけることが重要です。また、不確かな情報を拡散しないよう、情報の真偽を見極める冷静さを持つことが求められます。
日頃からの「備え」が重要
災害はいつ起こるかわかりません。日頃から防災アプリのダウンロードや非常用持ち出し袋の準備、家族との連絡手段の確認など、万が一に備えた対策を講じておくことが大切です。また、地域の防災訓練や講習会に参加し、最新の防災情報や技術を学ぶことも有効です。
令和時代のネット防災は、技術の進歩とともに多様化していますが、最も重要なのは「自分と大切な人の身を守る意識」と「正確な情報を得る力」です。ネットに関する防災について、さらに詳しく知りたい方は、高速光回線サービス「NURO 光」を提供しているソニーネットワークコミュニケーションズが発信している「ネットの防災マニュアル」もチェクしてくださいね。
